不動産を購入する際には、価格だけでなく、考慮すべきポイントがたくさんあります。
特に初期費用は予期せずに予算を乱す可能性があるので、慎重に注意が必要です。
通常、物件価格の3～7%が新築物件、6～10%が中古物件で初期費用として必要とされています。
初期費用には税金や各種手数料、頭金、保険料、手付金などが含まれますし、引っ越し費用やリフォーム費用も必要です。
特に中古物件を購入する場合には、リフォーム費用も念頭に置いておく必要があります。
安価で物件を購入した後にリフォームする道もありますが、その場合はリフォーム費用を初期費用に含めるべきです。
なお、リフォームによって税金の優遇措置が受けられることもあるため、予算を計画する際には確認しておきましょう。
リフォーム費用は内容によって異なるため、細心の注意が必要です。
参考ページ：不動産購入中古物件購入時の注意点は？資金計画から物件選びまで解説
さらに、初期費用の大部分を占めるのが仲介手数料です。
不動産業者を介して購入する場合には、仲介手数料が発生します。
この手数料の上限は、「販売価格×3%＋6万円」と規定されています。
売主と直接取引できる「売主物件」というオプションもありますが、その場合は仲介手数料は不要です。
ただし、不動産業者の中立なアドバイスが受けられない欠点があります。
不動産業者を入れることで、公平な取引が行える可能性が高まる一方、仲介手数料を支払う必要が生じる場合もあります。